「改善している」とは何を意味するのか
「世界は改善している」という主張は、近年の知的ノンフィクションで繰り返し提示されてきた。スティーブン・ピンカー『暴力の人類史』『21世紀の啓蒙』、ハンス・ロスリングら『FACTFULNESS』などは、長期的な統計を示しながら、人類の生活条件について悲観一色の見方に異議を唱える。
しかし、この論争では最初から注意すべき点がある。「世界」という一つの対象が、そのまま良くなったり悪くなったりするわけではないからだ。
乳幼児死亡率が低下すること、平均寿命が延びること、極度の貧困が減ること、識字率が上昇すること、戦争による死亡が減ること、政治的自由が広がること、生物多様性が維持されること、格差が縮小することは、それぞれ異なる現象である。一部が改善し、別の部分が悪化することも当然ありうる。
したがって本当の争点は、「世界は改善しているか」という一問ではない。**何を改善の尺度とし、どの期間と地域を比較し、異なる尺度をどう総合するのか**である。
改善論が提示した重要な反論
改善論の大きな功績は、人間が現在の出来事だけを見て歴史全体を判断しがちだという問題を示したことにある。
ニュースには戦争、犯罪、災害、感染症などの異常事態が登場しやすい。一方、「今日も数億人が安全に生活した」「今年も多数の子どもが感染症で死亡せず成人した」といった漸進的変化はニュースになりにくい。そのため、個々の悲惨な事件が増えていなくても、情報への接触量が増えることで世界が悪化しているように感じる可能性がある。
『FACTFULNESS』が強調したのもこの認知上の偏りである。同書では所得、教育、健康、人口などの統計を用い、世界を「先進国と途上国」という二分法だけで理解することの問題が論じられる。
ピンカーもより広い歴史的視野から、暴力、健康、寿命、安全、知識などの指標を検討し、近代社会を単純な衰退物語として説明することに反対した。
これらの議論から得られる最低限の教訓は強い。
**「悪いことが起きている」ことと「以前より悪くなっている」ことは同じではない。**
戦争が存在するだけでは戦争が増えている証拠にはならない。貧困が残っているだけでは貧困が悪化している証拠にはならない。現在の状態を評価するには、比較対象が必要である。
統計は楽観主義を正当化するのか
ただし、ここから「だから世界は順調に改善している」と結論することはできない。
第一に、改善の指標選択には価値判断が含まれる。
平均寿命や乳幼児死亡率は比較的理解しやすい指標だが、「幸福」「自由」「尊厳」「共同体」「自然環境」となると測定は難しくなる。所得が上昇しても労働時間が長期化する社会がありうるし、寿命が延びても孤独が深刻化する可能性もある。
つまり、測定可能なものだけを集めれば、世界像が測定しやすい方向へ偏る危険がある。
第二に、平均値と分布は異なる。
世界全体の所得が増えたとしても、その利益がどの地域や階層に配分されたかは別問題である。平均寿命が延びても特定集団だけが取り残される場合がある。「人類平均で改善した」という命題と、「ほとんどの人にとって改善した」という命題は一致しない。
第三に、改善が持続可能とは限らない。
過去数十年に生活水準が上昇していても、それが環境負荷、化石燃料消費、生態系破壊などによって支えられているなら、長期的評価は変わりうる。改善論が過去の実績を示すことと、未来にも改善が続くと予測することは論理的には別である。
『FACTFULNESS』をどう読むべきか
『FACTFULNESS』はしばしば「世界は思ったより良くなっている本」と紹介される。しかし、その読み方だけでは同書の重要な部分を見落とす。
ロスリングらの中心的な問題意識は、「世界は素晴らしい」という楽観論ではなく、事実認識の精度にある。
たとえば、ある指標が過去より改善していることと、その現在水準が十分であることは両立しない。
乳幼児死亡率が大幅に低下していても、なお避けられる死亡が存在するなら問題は残る。「改善した」という記述的判断から「もう対応しなくてよい」という規範的判断は導けない。
この区別は改善論を公平に評価するうえで重要である。
批判者が改善論を「現状肯定」とみなす場合がある一方、改善論者自身はしばしば、進歩が制度、科学、教育、公衆衛生などへの継続的努力によって生じたと考えている。もしそうなら、改善の事実は努力をやめる理由ではなく、むしろ何が機能したかを調べる理由になる。
ピンカーの「進歩」は何を説明しているのか
ピンカーの議論はより大きい。彼は長期的変化を、理性、科学、人文主義、制度形成などと関連づける。
ここには二つの主張が含まれている。
一つは、「複数の重要な指標が長期的に改善した」という経験的主張である。
もう一つは、「その改善には啓蒙主義的な思想や制度が重要だった」という因果的主張である。
前者が正しくても、後者が自動的に正しくなるわけではない。
近代以降の生活改善には、科学技術、経済成長、市場制度、国家能力、民主化、公衆衛生、植民地主義の解体、社会運動、労働運動、国際協力など多様な要因が関わる。どの要因がどれほど寄与したのかを切り分けることは容易ではない。
したがって、ピンカーの統計が一定の改善を示していたとしても、それだけで特定の思想体系の優越性まで証明されたと考えるべきではない。
「極度の貧困は減った」という主張をめぐる争点
改善論で特に重要なのが世界的貧困の減少である。
国際機関の統計では、長期的に見て極度の貧困状態にある人口の割合が大幅に減少したとされる。この変化は、世界がまったく改善していないという強い悲観論に対する重要な反証になる。
しかし、ここでも論争は終わらない。
貧困線をどの水準に置くかによって貧困人口は大きく変わるからである。最低限の生存に近い基準を上回ったとしても、教育、医療、住宅、社会参加まで含めて十分な生活ができるとは限らない。
さらに、中国など一部の巨大人口国の経済成長が世界全体の数字に強く影響しているため、地域別に見る必要もある。
したがって妥当なのは、「極度の貧困について重要な改善があった」と認めながら、それを「貧困問題はほぼ解決した」と読み替えないことである。
悲観論にも複数の種類がある
改善論への反対を一括して「悲観主義」と呼ぶことにも問題がある。
一つは、統計そのものへの批判である。指標の定義、データの質、歴史的推計、比較期間などを問題にする。
二つ目は、評価尺度への批判である。所得や寿命の改善だけでは、人間生活の質を十分に表現できないと考える。
三つ目は、持続可能性への批判である。現在の豊かさが気候変動や資源消費によって将来世代へコストを転嫁しているなら、「改善」という表現には留保が必要だとする。
四つ目は政治的な批判である。「世界は良くなっている」という物語が、現存する不平等や被害を軽視するために利用される危険を指摘する。
これらは別々に検討すべきである。
「統計的改善が存在する」という命題を認めても、現在の制度を肯定する必要はない。逆に、深刻な社会問題を認識するために、過去の改善を否定する必要もない。
環境問題は改善物語を難しくする
世界改善論の最大の難所の一つが環境である。
人類の健康、所得、移動、消費などが改善した一方、その発展が大量のエネルギーや資源利用を伴ってきたことは無視できない。
ここでは時間軸が決定的になる。
仮に1950年から2020年まで人間の平均的生活条件が改善したとしても、その過程で将来の気候リスクが増大しているなら、「この70年間は改善した」という評価と「この発展経路は持続可能である」という評価は異なる。
反対に、環境危機が存在するからといって、過去の健康や教育の改善まで架空だったことにはならない。
この問題は「進歩か破局か」という二択では捉えにくい。人類はある問題を解決しながら、新しい問題を生み出すことがあるからだ。
改善論と悲観論がともに間違える瞬間
議論が混乱するのは、記述と価値判断が混ざるときである。
「平均寿命が延びた」は記述に近い。
「これは良いことだ」は価値判断だが、多くの人が共有しやすい。
「したがって現代社会は過去の社会より優れている」となると、はるかに広い評価になる。
さらに、
「だから現在の制度を維持すべきだ」
まで進むと政治的主張になる。
この段階を区別せずに議論すると、改善を示す統計が現状肯定として批判されたり、現在の問題を指摘する議論が過去の改善そのものを否定しているように扱われたりする。
より有益なのは、「どの指標が、いつからいつまで、どこで改善したのか」と問い続けることである。
世界は改善しているのか
最も慎重な結論は、「多くの重要な側面では改善してきたが、世界全体を単一尺度で改善したと判定することはできない」だろう。
寿命、感染症、乳幼児死亡、教育、極度の貧困などについて長期的改善を示すデータは、単純な文明衰退論を疑う十分な理由になる。
一方で、格差、政治的自由、戦争、環境、精神的幸福、社会的孤立などは、それぞれ別に検討しなければならない。しかも改善傾向は逆転する可能性があり、過去の進歩は未来の進歩を保証しない。
『FACTFULNESS』やピンカーの著作を読む価値は、「楽観的になること」そのものにはない。
むしろ重要なのは、世界について語るとき、
**現在の悲惨さと歴史的変化を区別し、平均と分布を区別し、過去の実績と未来の保証を区別すること**である。
「世界は悪くなっている」と感じるだけでは足りない。しかし、「数字を見ると良くなっている」と言うだけでも足りない。
最終的に残る問いは、世界が改善したかどうかだけではない。
**どの改善を守り、どの悪化を止め、何を次の改善として数えるべきなのか。**
この問いには統計だけでは答えられない。そこから先には、私たちがどのような社会を望ましいと考えるのかという、避けることのできない価値判断がある。